あなたは、それでもパチンコを打ちますか？
日本全国には、現在約１万店のパチンコ店があります。
国内のパチンコ人口は１５００万人、その売上は年間２０兆円とも言われています。
単純計算で、パチンコをする人は、１人当たり、年間約130万円をパチンコ店に吸い上げられている計算になります。
きっと、あなたの近くにも、パチンコをする人がいると思います。
パチンコにのめり込み、借金をしている人も多いと思います。
ハッキリ言いますが、パチンコ店は、日本から無くなるべきです。
パチンコ店を経営している９割の人間が、在日・朝鮮系の人間であるといわれています。
他国民を豊かにしてどうするんですか？日本人として悔しくはないんですか？
まずは、自国民を豊かにすべきではないのですか？
しかも、年間５億円ほどが、北朝鮮に流れていると言われています。
北朝鮮の核ミサイルに投資をしてどうするんですか？
パチンコをしても、金正恩が高笑いするだけです。
これは、おかしいのではないでしょうか。
パチンコ店では「三店方式」という、法の網をかいくぐった様な換金方法が存在します。
パチンコは、法律上、競馬や競輪と違い、賭博（ギャンブル）ではありません。
そのため、パチンコで稼いだ出玉を、直接パチンコ店で換金すると、違法になります。
これを回避するため、パチンコ店は、まず現金の代わりに景品を人々に渡します。
そして、人々は、外にある景品交換所で、その景品を現金に替えるのです。
こんな、小学生でもおかしいと感じる方法で、パチンコ店は法の網をかいくぐっています。
ちなみに、パチンコ店の敷地内で、景品を買い取ると、違法なので、摘発されます。
今見ると、最近の記事にも関わらず、記事が削除されています。
どこからか、圧力がかかったのではないでしょうか。パチンコに潜む闇を感じます。
ところで、なぜ、三店方式を違法としないのでしょうか。
調べてみると、定年退職した警察官（特に生活保安課の警察官）が、民間のパチンコ店に、ヤクザ対策の用心棒として再就職している現状があるようです。
これは、おかしいのではないでしょうか。
もともと、警察にいた上司がパチンコ店にいれば、部下の警察官は、感情的に摘発が難しくなると思います。
警察官による、パチンコ店への天下りも、即刻、違法とすべきです。
大切なことなので、もう一度言いますが、日本からパチンコ店は無くなるべきです。
そのために、いわゆる「三店方式」を、即刻、違法とすべきです。
